これからは耐震＋制震

Ｈ１９年防災白書より～首都直下地震の切迫性

従来の耐震補強だけでは継続的な地震に耐えられない！

大地震時に木造住宅が被害を受ける要因

１　水平耐力の不足
２　施工不備
３　壁の配置が偏っている
４　構造的に無理のある間取り
５　地盤・基礎の崩壊

そこで、建築基準法が改訂されました。

１　壁量規定の見直し
２　接合金物の取付規定

耐震補強は、壁の補強や接合金物の取付などで構造体の強度を高める方法です。
つまり、大地震時に地震エネルギーを柱・梁・壁等の主要構造体（接合金物含む）の損傷により吸収する仕組みなので継続使用には不十分です。

耐震補強だけでは、一発目の大地震には耐えますが、揺り戻し（余震）など継続的な地震には耐えられない可能性があります。

構造体とは別途に減衰性能を高める仕組みが必要です

地震エネルギーを主要構造体の損傷により吸収するのではなく、自らは損傷を受けずに継続使用が可能で、地震エネルギー吸収能力を独自に発揮する新しい機構を付加することで地震被害から建物を守る仕組みが必要です。

そこで考えられるのは「免震」と「制震」です。

「免震」は基礎と建物の間に免震層を入れ、免震層に地震エネルギーを集中させることで揺れを建物に伝えなくする方法ですが、高価すぎることと、耐震リフォームには不向きなため、当社では採用していません。

当社では揺れを減衰する制震性能を耐震性能（強度）に付加する耐震補強をご提案します。

当社が採用している制震工法

ＧＨハイブリッド制震工法（高層ビルの地震対策技術を応用）
コラボパワー制震工法（早稲田大学とＨＳＩの産学連携の結晶）

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